メディア報道に拠れば、総合商社が映画などの映像ソフトの輸出戦略を強化しています。海外でも人気の日本のコンテンツ作品などを、商社の海外ネットワークで世界に売り込み、新たな収益源にする狙いがあるようです。 そのため各商社は有力作品や大手、ベンチャーを含めた有望企業の囲い込みを加速させており、映像製作会社の買収など、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）も活発になっています。

三菱商事に拠れば、同社ははファンドを通じて、NHKの「精霊の守り人」をはじめ、年15〜20本のアニメ製作に投資し、放映権料などに応じた配当収入を狙い、さらに作品を北米のテレビ局などに売り込み、放映権料も獲得する狙いの様です。

伊藤忠商事も、同社に拠ると、有料海外アニメ専門チャンネル「カートゥーン　ネットワーク」の国内運営で合弁関係にある米放送大手「タイム・ワーナー」と共同で、日本のアニメ製作に出資する投資ファンドを設立致しました。双日も、テレビ東京系のアニメ「妖逆門（ばけぎゃもん）」の製作に出資しています。三井物産も松竹と実写映画やアニメの海外展開などを視野に入れた業務提携を結びました。

商社が競い合ってアニメや映画へ出資するのは、作品がヒットすれば、配当など直接の収入だけでなく、商社の海外販路を活用した放映権の輸出や、関連商品の販売など、作品に付随して幅広い収益機会が生み出せるためであります。 例えば、三菱商事はテレビ東京系で２００１年から３年間放映された子供向けアニメ「ベイブレード」の放映権を米国やアジアの複数のテレビ局に販売。日本で人気が出て、アニメのもとになったベーゴマゲーム「ベイブレード」や、関連グッズを販売し、海外でもブームを起こしました。「ポケモン」や「ドラゴンボール」の日本のコンテンツの米国における大ヒットは記憶に新しいところでございます。

日本のアニメは、１９６０年代の「鉄腕アトム」から、アカデミー賞の長編アニメーション映画賞を受賞した「千と千尋の神隠し」など最近のスタジオジブリの作品まで、海外の評価は高く、商社は、日本製アニメを、北米や欧州だけでなく、中国や東南アジア、インドなど新興市場国のテレビや映画会社へも本格的に売り込む考えのようです。（読売オンライン 引用）